Your browser does not support our video. はじめに この動画では、DCF法とはどのような企業価値評価手法なのかということと、FCFについてなどDCF法を理解する上での重要な基礎について解説していきます。 DCF法による企業価値評価は単純ではないですが、必ずと言っていいほど活用される評価手法なので、しっかりと学習していきましょう。 今回の学習ポイント 今回の学習ポイントはこちらの二つになります。 ポイント1、DCF法による計算方法の全体像を認識するポイント2、FCFについて理解する それでは学習を進めていきましょう。 DCF法とはどのような企業価値評価手法か まずは、DCF法とはどのような企業価値評価手法か見ていきます。 DCF法は、将来のFCFを割引率で割引くことで現在の価値とする評価方法です。 この計算式を今見てもよく分からないかもしれませんが、FCF、現在価値、割引率などもそれぞれ個別に解説していきますのでこのような感じという最終ゴールのイメージだけ認識しておいてください。 まずここではざっくりとですが、DCF法では実務上5ヵ年の事業計画を作成し、事業計画から5ヵ年+5年目以降のFCFを見積もります。 各年のFCFを割引率で割引くことで現在価値を算出し、割り引かれたFCFの現在価値の総和が事業価値となる評価方法となります。 まず、DCF法のDCFは、「Discounted Cash Flow」の略です。 DCF法は、将来、事業から生み出されるキャッシュフローを割引率によって割引くことで現在価値を評価する手法で、M&Aにおいては必ずと言っていいほど活用される企業価値評価の手法です。 一方、割引率の算出などの計算が単純ではないことや、事業計画の数値及び算出時に活用する各パラメータについては主観が入りやすく、評価者によってバラツキが出る評価手法でもあります。 それでは、DCF法がどのような企業価値評価手法か理解したところで、DCF法による評価に必要な知識をそれぞれ解説していきます。 FCFとは まず、FCFについて解説します。 FCFとは、一言で表すと「企業が事業活動で生み出したお金から事業の成長に必要な追加投資分を差し引いて手元に残るお金」となります。 これを言い換えると、債権者や株主に利息や配当などで配分できるキャッシュフローとも言えます。 また、会計上の利益は、「売上債権」など実際に回収できていないお金も含みますが、FCFは実際の流出入を対象としているため、本当の意味での企業の稼ぐ力の指標となります。 そのため、FCFについては、もちろんM&A実務での活用も含まれますが、投資家による投資の尺度の一つとして活用される指標です。 FCFは、大雑把に言ってしまうと営業CFと投資CFを足したものとなります。 これだけだと少々分かりづらいので、次のスライドで図を見ていきましょう。 前のスライドで、FCFは、営業CFと投資CFを足し合わせたものとお話しましたが、キャッシュフローの種類と流れは大まかにこちらのスライドの図のようになっています。 企業は、事業活動を行うことで営業CFとして、売上のお金が入ってきて費用や税金分のお金が出ていきます。 また、投資CFとしては設備投資やM&Aといった投資のお金が出ていき、資産を売却した場合などには売却した分のお金が入ってきます。 これらのCFをトータルして、余剰しているお金がFCFとなります。 そして、右側の財務CFですが、資金調達は借入であれば金融機関などの債権者や株主からの出資により入ってくるお金となり、借入の返済、利息の支払いや配当などは左側で生み出したFCFから行うというのが全体像となっています。 FCFの全体像が先のスライドのイメージで理解できたところで、FCFの具体計算式を解説します。 FCFは、NOPLAT + 減価償却費 – 設備投資 ± 運転資本増減額で計算します。 またNOPLATは、営業利益 × (1 – 税率)で求めていきます。 NOPLATは「みなし税引後利益」のことで実際に営業利益の中で税金を支払った後に手元に残ると想定されるお金を算出し、 NOPLATにCFとして該当期間に実際には出ていない減価償却費をプラス設備投資で使った額をマイナスします。 そして、事業運営にとられるキャッシュが増える場合はその分をマイナス。 この時、仮に事業運営にとられるキャッシュが減少する場合はプラスします。 ここまでがFCFの学習となります。 FCFはDCF法の計算においてマストの知識となりますので、 しっかりと覚えておきましょう。
